地震が起きたり、この先大きな地震や余震が懸念される場合に困ることのひとつが、予定していた旅行をどうするかです。
キャンセルしたほうが良いのか悩みますよね。また、キャンセル料も気になるところです。
一般的なツアーやホテル・旅館のキャンセル料や、免除になる場合などについて調べました。
一般的なキャンセル料が発生する期間と料金
2024年8月8日に起きた日向灘を震源とする地震を受けて、気象庁より南海トラフ地震臨時情報「巨大地震注意」が出ました。
南海トラフ沿いで巨大地震が発生する可能性が高まったと判断されたことと、ちょうどお盆の時期が重なったことで、
旅行の予定をしていた人はそのまま行くかキャンセルするか、悩むことになります。
一般的なキャンセルする場合にかかる料金の目安はこちらです。
国内ツアーの場合
国内ツアーの場合、一般的に、旅行開始日の21日前までのキャンセルであれば、原則として取消料はかかりません。 21日を経過した場合、20～8日前までが20%、7～2日前までが30%、前日までが50%、旅行開始後および不連絡の場合は100%の取消料がかかります。
しかし会社によって少しずつ違うことがあるので、ご自分の予約された会社で確認することが大切です。
以下は大手旅行代理店のキャンセル料規定ページのリンクです。
また、大手旅行サイトのリンクはこちらです
但し、じゃらんなどの大手旅行サイトにおいてはホームページに
と記されているので、自分で各施設へ確認する必要がありそうです。
ホテル・旅館のキャンセル
ホテルキャンセル料の目安は、予約日の7日～4日前で宿泊料の20％、3日～2日前で宿泊料の50％、前日で宿泊料の80％。 当日のキャンセルや無断キャンセルの場合は、宿泊料の100％を請求するホテルがほとんどのようです。
しかしホテルによってや、旅館などはそれぞれでキャンセル料を設定しているところがあるので、
こちらも実際に問い合わせしてみることがおすすめです。
航空券のキャンセル
一般的に、航空券購入後~搭乗日55日前までだとキャンセル料は発生しませんが、払い戻し手数料（数百円）は発生してしまいます。
それ以降のキャンセル料は例えばANAだと
搭乗日54日前～搭乗日45日前 運賃の約30％相当額
搭乗日44日前～搭乗日28日前 運賃の約40％相当額
搭乗日27日前～搭乗日14日前 運賃の約50％相当額
搭乗日13日前～出発時刻前 運賃の約60％相当額
となります。
航空会社によっては日時に関係なく一定のキャンセル料がかかるところもあるようなので、ご利用の会社で確認してください。
「巨大地震注意」が出されている期間のキャンセル
気象庁から「巨大地震注意」が出されている期間のキャンセルはどうなるのでしょうか。
今回、政府から帰省や旅行を取りやめるよう呼び掛けがされることはありません。
Yahooニュース
そのため旅行などを我慢する必要はありませんが、いつ地震が起きても対処できるよう、旅先のハザードマップを確認しておいたり、持ち歩く水や軽食の量に余裕を持たせたりと、備えを忘れずにしてください。
ということで、各宿泊施設や交通機関なども多くは平常どおり営業されると思います。
宿泊施設が平常どおり営業しているのであれば、契約どおりのキャンセル料が発生し、原則としては支払いを拒否することは困難です。
ただし状況や施設、旅行会社によって扱いが変わることもあるので、まず連絡を入れてみましょう。
「余震が不安である」とか「巨大地震注意が出ているので不安である」と伝えてみると、
心情を考慮して場合によってはキャンセル料を減額や免除されることもあり得ます。
過去に、豪雨や地震など、主要な交通機関が運休となるほどの大規模な自然災害が起こった際には、その状況を鑑み、キャンセル料を請求しなかった宿泊施設もあったそうです。
まとめ
地震で旅行をキャンセルする場合の一般的なキャンセル料をご紹介しました。
今回は巨大地震注意が出ている中ですが、実際に被害が起きているわけではまだなく、帰省や旅行を取りやめる勧告も出ていないので一般的にはキャンセル料を請求される可能性が大きそうです。
悩ましいですが、総合的に判断されてみてください！
